「会社に副業が見つかると困る」
「事前に対策を知りたい」
「バレない副業はどれだろう」
このように考えていませんか？
近年では副業が注目されているとはいえ、多くの会社では認められていません。勤務先に隠れて副業をしても、いつバレるのかと不安で本業に支障をきたしてしまいますよね。
そこでこの記事では、以下の内容を詳しく解説していきます。
- 会社に副業がバレない方法
- バレにくいおすすめの副業
- トラブルを避けるための注意点
最後まで読めば、会社に副業が見つかる前に対策ができます。安心して副収入を得たい方は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
副業がバレない5つの方法
会社に副業がバレないようにするには、主に5つの対策方法があります。
- 住民税を普通徴収に変更する
- 給与所得のアルバイト・パートは避ける
- 同僚などに副業の話をしない
- 人目につく場所で作業をしない
- SNSでの情報発信に気をつける
ちょっとした工夫でリスクを回避できるので、ぜひ参考にしてみてください。
1.住民税を普通徴収に変更する
副業を会社に知られたくないなら、普通徴収を選択するほうが会社にバレる可能性が低いです。副業の収入に関する住民税の納付書が、勤務先ではなく自宅に届くようになるためです。
そもそも住民税の納付方法には、以下の2種類があります。
- 普通徴収：住んでいる市町村に自分で納付する
- 特別徴収：給与から天引きして会社が納付する
会社員の場合は特別徴収が一般的ですが、希望すれば普通徴収に変更できます。確定申告書の「住民税に関する事項」の欄で「自分で交付」に◯をつけるだけでOKです。
本業の収入に関する住民税は特別徴収のままなので、心配はいりません。
ただし、自治体によっては、申告漏れへの懸念から普通徴収への変更が認められない場合もあります。お住まいの市町村の自治体へ、確認をしてみてください。
2.給与所得のアルバイト・パートは避ける
会社にバレないためには、給与所得の副業は避けたほうが無難です。本業の勤務先が給与から天引する住民税の金額が変わるので、バレる可能性が高いです。
給与を支払った事業者は、自治体へ「給与支払報告書」の提出をします。アルバイトやパートなど、短時間勤務で給与額が少ない場合でも報告書の提出は義務です。
その結果、自治体から本業の勤務先に届く「給与所得等に係る市民税・県民税 特別徴収税額の決定通知書」の「主たる給与以外の合算所得区分」に、副業の所得が記載されます。
また、副業でのアルバイトやパート先で社会保険加入義務が発生すると、間違いなくバレると言っても過言ではありません。
「二以上事業所勤務被保険者決定及び標準報酬決定通知書」が、本業と副業の勤務先それぞれに送付されるためです。
3.同僚などに副業の話をしない
副業を会社に知られないためには、周囲の人に話さないよう徹底してください。
バレる原因で意外と多いのが、同僚などから情報が漏れるケースです。わざわざ上司に告げ口する人も残念ながらいますし、飲み会などの席で話題になることもあります。
副業にやりがいを感じていたり、成果が出たりすると、つい人に話したくなるでしょう。しかし、副業が禁止されている会社では、たとえ信頼している同僚や後輩でも話さないようにすると安全です。
4.人目につく場所で作業をしない
副業がバレないためには、人目につく場所で作業をしないのも大事なポイントです。本業以外の仕事をしている姿を見られてしまうと、弁解の余地はありません。
たとえばカフェで作業をしている際に、職場の人にパソコンの画面を見られて副業がバレるケースは珍しくないです。また、同僚の家族など、相手だけが自分の顔を知っている場合もあるので、どのような場所でも油断しないでください。
その他にも、接客業やフードデリバリー配達員の副業は、会社の人に目撃される可能性があるので要注意です。
5.SNSでの情報発信に気をつける
SNS経由で副業がバレる可能性もあるので、使い方には気をつけてください。名前と顔写真を出しているアカウントで副業に関して投稿すると、会社の人に見つかってバレる可能性が高くなります。
また、匿名のアカウントであっても、何気ない投稿から個人を特定されることも多々あります。特定されないために、以下のようなアカウント運用をしてください。
- アカウント名は本名が連想できないものにする
- 居住エリアなど個人情報がわかる内容は避ける
- 名前や勤務先が写り込んだ写真を投稿しない
- 業種や仕事内容の詳細を書き込まない
SNSは案件獲得や認知度拡大に有用ですが、会社に副業がバレるリスクが高まるので注意が必要です。
バレない副業おすすめ7選
こちらでは、おすすめのバレにくい副業を7つ紹介します。
- SNS運用
- Webライター
- 動画編集
- フリマやネットオークション
- データ入力
- ポイントサイト
- 投資などの資産運用
それぞれ詳しく見ていきましょう。
1.SNS運用
SNSを運用し、アフィリエイトで稼ぐ方法です。
アフィリエイトとは「成果報酬型」と呼ばれる、インターネット広告を指します。企業から提供される広告を掲載し、ユーザーが商品の購入やサービスの申込みをすると、収益の一部を受け取れる仕組みです。
本名や顔を出さずに運用できるので、会社にバレたくない人にうってつけの副業です。
興味がある方は、インタビュー記事『【再現性◎】Instagramの副業で稼ぐ3つのポイントとは！1年半で4000万円稼いだノウハウを徹底解説』をぜひ参考にしてみてください。一般人がInstagramを最速でマネタイズする方法など、有料級の情報が満載です。
【再現性◎】Instagramの副業で稼ぐ3つのポイントとは！1年半で4000万円稼いだノウハウを徹底解説2.Webライター
企業のホームページから個人ブログまで、さまざまな媒体で執筆するのがWebライターです。在宅での作業が可能で、給与所得ではないので住民税を個人で申告できる点で、会社にバレにくい副業といえます。
初期コストがかからないので初心者でも始めやすく、経験を積めば高単価の案件も獲得できます。
工夫次第で月収5~10万円を達成することも難しくないので、これから副業を始めてみたい方は検討してみてください。
3.動画編集
動画編集も在宅での作業ができるので、会社にバレる可能性が低い副業です。
主な作業内容は、以下の通りです。
- 動画のカット
- テロップ挿入
- BGM・効果音の挿入
スキルの習得や編集ソフトの購入など初期コストはかかりますが、軌道に乗れば稼ぎやすい副業です。
動画広告の市場規模は年々拡大しているので将来性が高く、企業からの依頼も多いので安定した収入を得られます。
4.フリマやネットオークション
フリマやネットオークションのアプリで不用品などを販売し、収入を得る副業です。匿名での取引が可能なので、職場の人にバレたり個人情報が漏れたりする心配がいりません。
代表的なサービスは、以下のようなものがあります。
- メルカリ
- ラクマ
- PayPayフリマ
- ヤフオク！
商品の写真に撮って出品するだけなので、誰でも気軽に始めやすい安全な副業です。
5.データ入力
データ入力は、企業や個人のデータをまとめたり、営業リストの作成をしたりして稼ぐ副業です。
簡単な作業なので負担が少なく、本業に支障をきたしにくいので、バレる可能性が低いのがメリットです。
クラウドソーシングサイトを活用すれば、初心者でもスムーズに案件を獲得できます。ただし、負担が少なく済む反面、稼げる報酬が少ない点に気をつけてください。
6.ポイントサイト
ポイントサイトはスマホだけで作業できるので、職場の人に見つかりにくい副業です。専門知識が不要なので始めやすく、スキマ時間を活用して取り組めるのも魅力です。
貯めたポイントは1ポイント=1円などの換算率でネットショッピングできたり、マイルに交換したりできます。航空券の予約やクレジットカードの契約をすると、得られるポイントも多くなる傾向にあります。
大きく稼ぐのは難しいですが、お得な副業として子育て世代の方などに人気です。
7.投資などの資産運用
投資などの資産運用は、会社の定める「副業」に該当しないケースが多いです。そのため、副業が禁止されている会社員や公務員でも取り組みやすいのが嬉しいポイントです。
初心者でも始めやすく、おすすめなのは以下の方法です。
- FX
- 株式投資
- 投資信託
- 仮想通貨
- NISA
他の副業とは違って手を動かして稼ぐ必要がないため、負担になりにくいのも魅力だといえます。
当然ですが、失敗すれば資産を減らす可能性もあるので、チャレンジする場合はリスクも把握しておくことが大切です。
バレないように副業をする際の注意点
バレないように副業をするには、以下の3点に注意が必要です。
- 副業の所得が年間20万円を超えたら確定申告が必要
- 日払い・手渡しでもバレる可能性はある
- 本業と競合する副業は選ばない
トラブルを避けるためにも、確認しておいてください。
1.副業の所得が年間20万円を超えたら確定申告が必要
副業の所得が年間20万円を超えたら、確定申告をする義務があります。
「申告しなければ会社にバレないのでは？」と考える人がいるかもしれません。しかし、税務署は銀行口座の入出金や取引先の会計帳簿などの調査によって、無申告を見抜きます。
対象者であるにも関わらず申告を怠った場合、無申告加算税などのペナルティを課せられるので要注意です。さらに、行政サービスや社会保険料等の減免、ローン契約が組めなくなるといった恐れもあります。
副業の雑所得は、国税庁のページに掲載されている「副業に係る雑所得の金額の計算表」で計算できます。ぜひ、活用してみてください。
2.日払い・手渡しでもバレる可能性はある
「給与が日払い・手渡しの副業ならバレない」と考える人も少なくありませんが、誤りです。給与形態に関わらず事業者は自治体へ「給与支払報告書」を提出するので、住民税の額の変化で本業の勤務先にバレます。
一部を除く大半の事業者は、特別徴収義務者として従業員の住民税を給与から天引きする義務があります。つまり、給与を手渡ししてくれる場合、税金を天引きした後の残りの金額を渡しているケースがほとんどです。
「うちは日払いだから、副業しても会社にバレない」などの勧誘は、鵜呑みにしないようにしてください。脱税を前提とした悪質な事業者で、トラブルに巻き込まれる危険性があります。
3.本業と競合する副業は選ばない
副業をする際は会社にバレないかだけでなく、本業と競合しないかにも注意してください。本業で培った技術やノウハウを活かしたほうが稼ぎやすいと考えるのは当然のことですが、リスクが非常に高いです。
本業の仕事には、営業上の機密が多く含まれているものです。本業で知り得た情報を副業で利用したり漏らしたりした場合、本来会社が得ていた利益を奪ったと判断されてしまいます。
その結果、民事上の責任として会社に対して損害賠償責任を負う可能性や、競業避止義務違反によって懲戒処分もありえます。
安全に副業をするためには、本業と競合しない事業内容を選ぶほうが無難です。
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