仮想通貨は将来性ないって本当?伸びる可能性が高い理由やおすすめの銘柄3選を紹介

「仮想通貨は将来性がない?」
「今から始めても無駄になってしまうのだろうか」
「将来性が期待できる銘柄はある?」

このような悩みを抱えていませんか?

仮想通貨が気になっているけれど、過去の大暴落やハッキングのリスクなど不安な要素もあり、将来性はあるのか気になっている方は多いでしょう。

しかし、仮想通貨はこれから伸びる可能性が高く、将来性はあると言えます。しかし、お金が関わってくるものなので、仮想通貨は安心できるのか自分自身できちんと理解して利用することが大切です。

本記事では、仮想通貨の今後が気になっている方に以下の内容を解説します。

  • 仮想通貨は将来性がないと言われる理由
  • 仮想通貨がこれから伸びると言える理由
  • 将来性がない仮想通貨を選ばないポイント
  • 今後が期待できる仮想通貨

仮想通貨で損をしたくない、将来的に稼げる通貨に投資したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

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仮想通貨は将来性がない・やめとけと言われる3つの理由

まずは、仮想通貨が「将来性なし」と言われる理由を見てみましょう。

  1. 規制が厳しくなる可能性がある
  2. 価格変動が大きく損失が大きいと考えられている
  3. ハッキングのリスクがある

以上3つに分けて解説します。

1.規制が厳しくなる可能性がある

仮想通貨の取引に対し、今後国の規制が厳しくなる可能性があります。日本では2017年4月1日に「暗号資産法」が施行されましたが、この法律はおもに販売する業者への規制を定めるものです。2024年3月時点の日本では、個人で仮想通貨を購入したり売ったりすることは問題ありません。

しかし、海外では仮想通貨に関して厳しい規制を設けているところもあります。例えば中国では、仮想通貨を全面的に禁止する動きとなっています。仮想通貨に対して厳しい規制をかけている国はまだあまり多くありませんが、規制に動いている国が増えれば日本も同様の措置が取られる可能性は否定できません。

2.価格変動が大きく損失が大きいと考えられている

仮想通貨は価格変動が大きく、大損してしまうリスクが高いと思われています。

実際、仮想通貨の中でも知名度の高いビットコインは、スタート時は1BTC=1円以下でした。その後は上昇を続け、1BTC=約760万円になったことも。しかし、アメリカ株の値下がりの影響により1BTC=200万円台に急降下した過去もあります。

仮想通貨の価格はさまざまな要因により大きく値動きすることがあるため、タイミングによっては大損する可能性があるのは事実です。

3.ハッキングのリスクがある

仮想通貨はインターネット上でやり取りするものです。サイバー攻撃の対象になりやすく、過去には何十億という価値のあるビットコインが流出した事件もあり、ハッキング被害は合計で2億ドルを超えているとのことです。(参考:コインテレグラフジャパン

また、ハッキングばかりでなく、仮想通貨を利用した詐欺も増えています。仮想通貨取引所ではセキュリティ対策を強化していますが、ハッキングのリスクはあると考えておく必要があります。

仮想通貨は将来性がないは嘘!これから伸びる可能性が高い4つの理由

序盤で仮想通貨に関するネガティブな情報を伝えましたが、それでも将来性があるといえる理由を4つ紹介します。

  1. 仮想通貨で決済できる店が増えている
  2. ブロックチェーン事業に参入する企業が増えている
  3. 今後税制が改善される可能性がある
  4. 安全資産として認知されれば価格が上昇する可能性がある

詳しく見てみましょう。

1.仮想通貨で決済できる店が増えている

日本では、仮想通貨「ビットコイン」で決済できる店舗が増えています。たとえば、

  • 家電量販店(ビックカメラ、コジマなど)
  • 通販サイト
  • レストランやダイニングバー
  • スターバックス
  • コカ・コーラ

など。

多くの店ではビットコインがメインですが、イーサリアムやリップルといった通貨に対応している店舗もあります。

仮想通貨決済ができる店が増えれば需要が高まり、より価格が上昇する可能性があります。

2.ブロックチェーン事業に参入する企業が増えている

ブロックチェーンは金融取引履歴などで利用されている技術で、改ざんや不正があった場合にすぐ発覚できるのが特徴です。

たとえば、フリマアプリで有名な「メルカリ」は「メルコイン」という子会社を設立し、暗号資産やブロックチェーンに関するサービスの企画・開発をおこなっています。実際に、メルカリアプリでビットコインを購入することも可能です。

メッセージアプリ「LINE」は、「LINE Blockchain」という独自のブロックチェーンを採用しています。もともと「LINE BITMAX」という暗号資産取引所を運営しており、仮想通貨への取り組みを強化しています。

その他にも、InstagramやFacebookのサービスを提供するMeta(メタ)や、マイクロソフト、コカ・コーラなど、多くの企業がブロックチェーン事業に参加。大手企業が次々に参入している市場なので、将来性は期待できると考えて良いでしょう。

3.今後税制が改善される可能性がある

日本では仮想通貨に対する厳しい規制はありませんが、税制はきちんと決まっています。

仮想通貨のトレードで利益を得た場合、税金の支払い義務が生じます。「雑所得」として課税されるもので、税率は最大55%です。

かなり高い税率がかかっていますが、今後仮想通貨に対する税制が改善する可能性も期待できます。

4.安全資産として認知されれば価格が上昇する可能性がある

仮想通貨はまだまだ危険だと感じて、なかなか手を出せずにいる人が一定数います。しかし、安全性が高い資産として認知されれば、仮想通貨を利用する方が増えるでしょう。

日本の仮想通貨取引所が取り扱う仮想通貨はきちんとした審査を受けているものであり、安全性は高いと考えられます。

仮想通貨の市場が活発化すれば価格の上昇が見込まれるため、多くの利益を得ることも期待できます。

将来性がない仮想通貨を選ばないための3つのポイント

仮想通貨はビットコインが有名ですが、他にもさまざまな銘柄があります。その中から安全性の高い仮想通貨を選ぶ際のポイントを3つ紹介します。

  1. 時価総額ランキングの高い銘柄を選ぶ
  2. 取引のしやすさも重視する
  3. ホワイトリストに載っている仮想通貨を選ぶ

1つずつ見てみましょう。

1.時価総額ランキングの高い銘柄を選ぶ

時価総額ランキングが高い銘柄を選んだほうが、安定した投資ができます。

時価総額ランキングが低くマイナーな銘柄は「草コイン」とも呼ばれますが、草コインは価格変動が大きく、あっという間に損失を出してしまうリスクがあります。

なお、仮想通貨総額のランキングは、以下のようなサイトでチェック可能です。

日本国内で取引可能な仮想通貨は多くの銘柄がランクインしているので、安心して取引できるでしょう。

2.取引のしやすさも重視する

仮想通貨を選ぶ際は、ランキングだけでなく取引しやすいかどうかも重要なポイントです。

流通量が少なく取引が成立しにくいマイナーな銘柄を選んでしまうと、万が一暴落した際に売却できない可能性があります。

一方、流通量が多い柄なら取引が活発なので、万が一の際にも損切りしやすくなります。損失を最小限に抑えるなら、人気の高い仮想通貨を選ぶと安心です。

3.ホワイトリストに載っている仮想通貨を選ぶ

将来性のある仮想通貨を選ぶなら、ホワイトリストに載っているかを確認するといいでしょう。

ホワイトリストは金融庁が公開しているもので、登録されている仮想通貨の交換業者が掲載されています。ホワイトリストに載っているということは、きちんと許可を得た上で取引を行っているということです。

リストに掲載されているかどうかはJVCEAの「取扱暗号資産及び暗号資産概要説明書」で確認できます。

ただし、リストにあるからといって金融庁が仮想通貨の安全を保証しているわけではない点は留意しておく必要があります。

将来性が期待できる仮想通貨3選

将来性が期待できる仮想通貨を3つ紹介します。

  1. ビットコイン(BTC)
  2. イーサリアム(ETH)
  3. リップル(XRP)

どの通貨を選ぶか迷う方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.ビットコイン(BTC)

ビットコイン(BTC)は、世界で初めてできた仮想通貨です。2024年3月時点では、時価総額約 206兆円でランキング1位となっています。

提携企業が多く、決済の際や国際送金手段にもビットコインが選ばれるケースが多くなっています。

中央銀行といった管理者がいないため、インターネットがつながる場所であればどこでも取引できるのが特徴です。

流動性が高く、収益性が期待できるのもビットコインの魅力のひとつ。初心者には、まずビットコインからスタートすることをおすすめします。

2.イーサリアム(ETH)

イーサリアム(ETH)は時価総額約 635,879億円(2024年3月時点)と、ビットコインに次ぐ時価総額ランキング2位をキープしています。

イーサリアムは「スマートコントラクト」と呼ばれる機能を採用しており、ブロックチェーン技術により契約内容を自動で実行できるのが特徴です。契約内容を改ざんされるリスクを回避できるため、今後は金融機関の手続き時にも採用される可能性があります。

イーサリアムはアプリ内での決済やネットワークを利用する際の手数料を支払う手段などに用いられており、ビットコインとは異なる分野での需要が高くなっています。

3.リップル(XRP)

リップル(XRP)は、時価総額約50,814億円(2024年3月時点)で時価総額ランキングは5位となっています。おもに国際送金に特化しており、世界各国で送金サービスとして採用されています。

これまでの国際送金は複数の銀行を経由しなければならず、手続きに時間がかかったり手数料がたくさん発生したりするデメリットがありました。

しかし、リップルを利用すれば、素早く低コストで送金できるようになります。実用化が進んでおり、将来性が期待できる通貨と言えます。

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