NFTとは？やめとけと言われる理由7つとその言葉の真意を徹底解説

「NFTはもうオワコンだからやめとけ」

このような噂を聞いたことがある人は多いと思います。

結論から言ってしまうと、2024年現在、利益目的でNFTを購入するのはやめたほうが無難です。バブルが起こらない限り、利益を出すのは難しいでしょう。

現在では、NFTよりも仮想通貨そのものを運用したほうが、圧倒的に稼ぎやすくおすすめです。これから金融商品を運用する人は、仮想通貨での利益を狙ってください。

この記事ではおすすめの金融商品について、以下の3項目から解説します。

• NFTについての基礎知識
• NFTより仮想通貨を選ぶべき5つの理由
• 仮想通貨で稼ぐための5つのポイント

最後まで記事を読んで、賢く資産運用しましょう！

【まずは基礎】そもそもNFTとは？具体的に解説

NFT(Non-Fungible Token)とは、日本語で「非代替性トークン」と訳されます。NFTはその名のとおり非代替性を持ち、唯一無二のデジタル資産です。

ブロックチェーンを基盤として作成されており、同じものは1つとしてありません。一つひとつがオリジナルなので、所有権の証明や他ユーザーとの取引が可能です。

この唯一無二の特性を利用して、NFTを取引したり対戦させたりして遊ぶ「NFTゲーム」が、一時期爆発的に流行りました。

2024年現在もNFTは次々と作成されていますが、以前ほどの盛り上がりはありません。今は価値の取引よりも「オリジナルの証明」に重点を置き、運用されている面が強いです。

このことから、現在において利益目的でNFTを運用するのは、ハッキリいっておすすめできません。

NFTがやめとけと言われる原因7選

NFTがやめとけと言われている理由は、以下の7つです。

1. 法律上の所有権はない

NFTは2021年頃から普及した新しいサービスですが、2024年現在でも著作権や所有権などの法整備が追いついていません。

特に知っておきたいのは、所有権の問題。NFTは形がないデジタルデータなので、法律上の所有権が付与されません。利用できる範囲は、所有権がある物体と比較すると大きく制限されます。

NFTとして競売に出されたり、取引されているものに、5ドルであれ、4000万ドルであれ、お金を支払うことは、NFTに関連づけられているメディアの法的な所有権を与えてくれるものではない。

» NFTと著作権を知る【基礎知識】(外部サイト)

加えて、現在ではNFTの価値も落ち着いてきています。これから法整備が進んだとしても、リスクを冒して購入する価値は皆無といえます。

2. 詐欺や盗難が起こっている

残念ながらNFTでは、一部で詐欺や盗難が発生しているのが現状です。たとえば、偽のサイトからアクセスさせて個人情報を抜き取る、アクセスの際にウォレットに接続させてNFTを盗むなどの事例が報告されています。

詐欺に遭うと購入したNFTや個人情報などが盗まれてしまい、大きな被害になる可能性が高いです。

詐欺や盗難を100%防ぐのは難しいでしょう。しかしきちんと対策をしていれば、被害に遭う確率を減らせます。

詐欺や盗難の詳しい手口や、見極めるポイントなどは「NFT詐欺のよくある手口8選！見分け方や被害に遭わないためにすべき5つのことを解説」で解説していますので、ぜひ併せてお読みください。

3. NFTの価値には裏付けがない

ハッキリ言ってしまうと、NFTの価値には根拠がありません。「利用している人々が高いと思っているから高値が付いている」側面が大きいです。

一方、NFTを「ただの画像データ」だと解釈しており、無価値であると考える人も一定数います。画像そのものは簡単にコピーできるので、無価値を思われるのも無理はありません。

このことから、なんの知識もなくNFTに手を出すのは危険なことが分かります。

4. 手数料が高い

NFTを「Opensea」のような専用マーケットで売買する際は「ガス代」と呼ばれる手数料が必要です。

ポイントは、NFTを売買するときだけでなく、出品や価格変更にも手数料がかかること。NFTの価格によっては、売買の利益よりも手数料が上回る「手数料負け」が起こる可能性があります。

対策としては「Polygon」など別のネットワークを使用する方法があります。ですがイーサリアムと比べてマーケットが小さく、なかなか普及していないのが現状です。

NFTの価格が落ち着いている現在は手数料負けのリスクが高いため、手を出さないのが無難です。

5. 価格変動が大きく損をする可能性がある

NFTは仮想通貨で売買し、利益を出す商品です。なのでNFT自体の価格に加え、仮想通貨の時価にも価値が影響されます。

NFTや仮想通貨の価格変動によっては、大きな損をしてしまいます。極端な例ですが、10,000円で購入したNFTアートが翌日5,000円に下がる可能性もあるため、注意が必要です。

価格変動が大きいものに投資するリスクは、相応に高いことを理解しておきましょう。

6. マネーロンダリングの温床になりやすい

マネーロンダリングとは、資金洗浄のこと。架空または他人名義の口座でお金を移動させることで、違法なお金をあたかも正当な手段で入手したかのように見せかける行為です。

NFTは法整備がまだまだされていないので、取引における管理体制は不十分です。そのため規制逃れがしやすく、マネーロンダリングの温床になっているといわれています。

財務省は「犯罪者がNFTを利用した資金洗浄を、他の方法と組み合わせて行い、出どころを分かりにくくしている」と述べた。(意訳)

» U.S. Treasury Describes NFTs as ‘Highly Susceptible to Use in Fraud and Scams'(外部サイト)

今後も規制の手が入らないようであれば、NFTはマネーロンダリングの温床になり続けます。場合によっては、自分も犯罪に巻き込まれる可能性があることを留意しておきましょう。

7. ネズミ講と言われている

ネズミ講とは、既存会員が新規会員を勧誘することで配当金を得るビジネスモデルのこと。マルチ商法とも呼ばれます。

NFTは転売した際にクリエイターにも報酬が入る仕組みがありますが、このモデルをネズミ講という人がいます。

結論を言ってしまうと、NFTはねずみ講ではありません。NFTのビジネスモデルは、あくまでクリエイターがロイヤリティを受け取っているだけで、正当な報酬だからです。

ですが、分配金によって転売者は報酬が減るのは確かです。NFTの価格が落ち着いている現在では、このシステムにより、転売者はより儲けにくくなっています。

今はNFTより仮想通貨が熱い！稼げる5つの理由

NFTより仮想通貨そのものの取引をおすすめする理由は、以下の5つです。

1. BTC(ビットコイン)価格が安定している

2024年11月現在、BTC(ビットコイン)価格は安定して右肩上がりで上昇しています。チャートを見ると、8月初旬に1度価格を落としましたが、再びじわじわと上がり続けています。

ビットコインは時価総額が仮想通貨でもっとも高く、相場も堅調です。長期的な目線では緩やかな上昇が見込まれているため、投資商品として注目されています。

加えて、ビットコインには「半減期」というものがあり、約4年毎にマイニング報酬が半減します。この際、価格が乱高下する傾向にありました。

ですが2024年4月にあった4回目の半減期の際は、多少の上下はあったものの、大きな価格変動はありませんでした。

半減期後も価格が順調に上昇している点を踏まえて、今後も仮想通貨市場は上昇していく可能性が高いと考えられています。

2. 市場全体が1度急落したが復調した

2024年8月初旬、ビットコインを始めとした仮想通貨市場は、1度価格が急落しました。この際、ビットコイン価格は、800万円を割り込んでいます。

しかし2024年11月現在、価格は復調し、ビットコイン価格は全盛期と同等の1,100万円以上に上昇。投資家の期待に見事応えました。

今後もゆるやかに価格は上昇すると考えられており、仮想通貨市場全体もこのトレンドに追随する可能性が高いです。

3. ドナルド・トランプが仮想通貨への支援を強調している

2024年7月、次期アメリカ大統領候補であるドナルド・トランプ氏は、仮想通貨市場への支持を表明しています。

　　トランプ氏は27日、テネシー州ナッシュビルでのビットコイン会議で「米国が地球上の暗号資産の首都となり、世界的なビットコイン大国となることを確実にするための計画を示そう。われわれはそれを成し遂げるだろう」と語った。

» トランプ氏、「米国を仮想通貨の首都に」－ＳＥＣ委員長解任を約束(外部サイト)

2024年11月現在のトランプ氏の保有する仮想通貨は総額10億円以上。さまざまな通貨に分散投資を行っており、日に日にその額は増え続けています。

2024年11月にはアメリカ大統領選も控えていることが、仮想通貨全体が値上がりしている理由の1つです。もしトランプ氏が次期大統領に選ばれれば、今月中に仮想通貨のピークが来る可能性が十分にあります。

仮想通貨投資を行うならば、トランプ氏の今後の動向は確実にチェックすべきです。

4. 著名トレーダーが今後の価格上昇を予想している

世界の著名トレーダーが、今後の仮想通貨市場の成長を予測しています。一部かなり強気な予想もありますが、業界全体としては、上昇トレンドを指示する声が強いです。

例えば、著名トレーダーであるピーターブラント氏は、2025年9月にビットコイン価格のピークが来ると予想しています。

著名トレーダーのピーター・ブラント氏は6月2日、ビットコイン（BTC）は以前の半減期後の強気市場の軌道をたどる場合、2025年8月末から9月初めの間に13万ドルから15万ドルのサイクルピークに達する可能性があると主張している。

» ビットコインの価格ピークは2025年9月に到来する＝ピーター・ブラント(外部サイト)

2024年11月現在、ビットコインの価格は7万ドル(約1,100万円)と、かつてのピークと同等まで上昇しました。このまま上昇していけば、予想通り、10万ドルの大台に乗る可能性もあります。

ただし、これはあくまで専門家の予想であり、確実な価格上昇を約束するものではないので注意しましょう。

5. ビットコインETFが次々と承認されている

2024年11月現在、アメリカではビットコインの現物ETF(上場投資信託)が次々と承認されています。

ETFに承認された金融商品は、大手証券取引所で取引可能です。結果として投資家がビットコイン市場に流入しやすくなるので、仮想通貨市場全体の底上げが期待できます。

ビットコインETFの普及は、今後の仮想通貨市場の発展に大きく寄与する可能性が高い点を留意してください。

仮想通貨で稼ぐ際の5つのポイント

仮想通貨で稼ぐにはコツがあるので、ポイントを5つに分けて解説します。

1. 信頼できる取引所を選ぶ

仮想通貨を取引する際は、かならず信頼できる取引所を選びましょう。

2024年11月現在、世界には250以上の仮想通貨取引所があります。それぞれ扱っている銘柄やセキュリティのシステムが異なるので、利用する取引所を見定めるのは重要です。

投資目的で仮想通貨を扱うだけであれば、国内のいずれかの取引所を使えば問題ありません。迷っている人は、以下の取引所を利用するのがおすすめです。

• Coincheck
• bitFlyer
• GMOコイン

しっかり取引所を選別し、安全に仮想通貨を取引しましょう。

2. 少額投資から始める

仮想通貨取引がはじめての人は、かならず少額から始めてください。

理由は単純で、少額ならば損失を最小限に抑えられるためです。もし最初から多額を投資すると、価格が急落した際に多くの資産を失ってしまいます。

仮想通貨は、他の金融商品と比較しても価格の変動幅が大きい商品です。慣れるまでは、少額で取引を繰り返しましょう。

3. 中長期的に運用する

仮想通貨の運用は、中長期的に行うことを強くおすすめします。

仮想通貨は価格の変動幅が大きい金融商品です。1日～1ヶ月程度の短期取引では価格の急騰・急落に巻き込まれやすく、ギャンブル性が高くなります。

中長期的に取引を行えば、直近で値下がりが起こっても、将来の値上がりを待つ選択肢が取れます。2024年11月現在、仮想通貨市場は上昇トレンドなので、流れに乗れれば爆益も夢では有りません。

上記のビットコインのチャートを確認してください。2024年8月に価格は1度急落したものの、11月現在ではピーク時と同等まで上昇していることが分かります。

金融取引に慣れていない人には、短期取引はギャンブル性が高く危険です。かならず中長期的に運用し、リスクを極力排除しましょう。

4. 詐欺や盗難に気をつける

仮想通貨を取り扱う際は、詐欺やハッキング被害への対策は必須です。強固なパスワード設定や2段階認証など、セキュリティ強化はかならず行いましょう。

仮想通貨は個人・企業問わず、さまざまなサイバー攻撃に晒されてきました。米連邦捜査局(FBI)の調査では、2023年の仮想通貨詐欺の被害額は約7,935億円にも上ります。

米連邦捜査局（FBI）は9月9日、2023年の暗号資産（仮想通貨）関連の詐欺被害額が前年から45％増加し、56億ドル（約7,935億円）超に上ったと発表した。

» 暗号資産詐欺の被害額、23年に45％急増＝FBI(外部サイト)

仮想通貨詐欺は足がつきにくく、1度被害に遭ってしまうと、資産をすべて奪われてしまう場合がほとんどです。くれぐれもセキュリティは万全にして、パスワードは絶対に流出させないようにしてください。

5. 利益が20万円を超えたら確定申告する

仮想通貨で得た利益が20万円を超える場合、確定申告が必要です。脱税にならないように、納税方法を確認しましょう。

仮想通貨の売却益は雑所得です。雑所得には以下の累進課税が適用されるので、かならず確認してください。

仮想通貨への課税については国税庁のページから確認できるので、以下のリンクも参考にしてください。

» 暗号資産等に関する税務上の取扱いについて(外部サイト)

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